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Development 人財育成

HCSでは経営方針の一つとして、「人財育成」を掲げています。
お客さまの課題解決に欠かせない「ヒューマンスキル」「ITスキル」「業務スキル」を身につけるべく、研修プログラムを計画的に実施し、社員の成長をサポートしています。

さらに資格取得報奨金制度や自己啓発支援制度などを導入し、個々のスキルを伸ばすための自発的な取り組みについても、積極的に支援しています。

ヒューマンスキル、ITスキル、業務スキル

内定~入社3年目

HCSでのキャリアには多様な選択肢があり、自分自身が歩んでいく道を探すためにも、まずは入社してから3年間の学びが大切です。
新入社員研修を通して社会人としての基礎を固め、
OJT制度やフォローアップ研修等の受講を経て、自分自身に合ったミライをつくっていくことができます。

入社前から3年目の社員研修表

入社前教育

学生時代のスキルや経験に合わせて、ITに関する基礎知識や情報技術に関する資格について学んで頂きます。
e-learningが中心で、自身のPCもしくはスマホから隙間時間を利用して受講することができます。

新入社員研修

3ヵ月間の新入社員研修では、ビジネスマンとして必要な基礎スキル、およびICTエンジニアとして必須となる基礎的な知識・スキルを中心に学んで頂きます。
情報系に関する事前知識の有無関係なく、新入社員同士でチームを組んだ上で実習中心の研修となりますので、お互いに切磋琢磨しながらスキルを伸ばすことができます。

主な研修内容

社内研修

社内ルール、部署ごとの詳細説明、社員との交流会、職場訪問

ヒューマン系

マインド・マナー、ライティング・スピーチ、コミュニケーション・チームワーク、ロジカルシンキング

IT系

コンピュータ基礎技術、システム開発の基礎、ロジック・アルゴリズム、情報セキュリティリテラシー、プログラミング言語(C#、Java)、DX、ネットワーク、DB、SQL、HTML、Webアプリ等

OJT制度

3か月間の新入社員研修終了後、チューターと呼ばれる育成担当者が1年間を通して業務をサポート。
年代の近い社員が、1か月ごとに1on1で面談を実施しながら実務をフォローしてくれますので、
公私ともに安心して仕事を進めることができます。

フォローアップ・2年次・3年次研修

節目のタイミングで同期が一同に集まり、それぞれの年次に合わせたテーマで研修を受講します。
自分自身の成長を実感しながら、同期から新たな気づきや学びを得ることができます。

主な研修内容

フォローアップ研修

自律的なキャリア形成・メンタルヘルス

2年次研修

チームビルディング・レジリエンス

3年次研修

若手のリーダーシップ

部門別研修

ITに関する専門的な研修は、部門ごとに随時実施し、ICTエンジニアとしてのスキルを磨くことができます。

多彩な研修体制

社会人としての基礎を固めた後は、ヒューマン・IT・業務系の各研修に加え、階層(キャリア)に応じた研修も受講することになります。
数多あるプログラムの中から、自分自身が身につけたい知識・スキル・キャリアに応じて選択することができ、
今では年間で延べ1,800名の社員が受講しています。

4年目以降の社員研修表

階層別

各階層ごとに期待される役割を確実に果たす人財へと、着実にレベルアップするためのサポートとして、リーダークラス・マネージャークラス・部長クラスそれぞれの階層に応じた研修を実施しています。

ヒューマン系

プレゼンテーションやタイムマネジメント、ネゴシエーション等のスキルアップを目指し、座学だけでなく実戦形式での研修を受講することができます。

IT/業務(部門別)

IT・業務に関する専門的な研修は、引き続き各部門ごとに実施し、ICTエンジニアのプロへのスキルアップをサポートします。

海外研修

通常業務から離れた環境の下で、普段は関わることの少ない他部門の社員との交流も含め、グローバルな感性とビジネススキルを磨くことを目的とした研修です。東南アジアや欧米を中心に、年1回程度実施しています。

資格取得支援

ICTエンジニアにとって、お客さまからの信頼を得ることも含め、情報技術に関する資格を取得することが求められています。
難易度に応じた報奨金や研修受講料の支援など、高いモチベーションを持ってチャレンジしていただくための制度を整えています。

資格取得報奨金制度

業務に関連する資格を取得した際に、資格の受験料に加え、難易度に応じた報奨金を支給する制度です。
対象となる資格は、情報技術やビジネススキルに関連するものなど、約140種類用意しています。

自己啓発支援制度

業務に関連するスキル資格取得のための学習に係る費用を、会社が一部補助する制度です。
研修受講料や、報奨金対象外となる資格取得のための受講料など、年間最大10万円まで支援しています。